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ホステス、スポーツ選手など、特殊な職業の方の逸失利益について③

2015/06/11

流行に左右される職業あるいは年齢的な制限のある職業等について、その職業に基づく収入を一定期間まで認めて、それ以後は、賃金センサス等の平均賃金を参考に逸失利益を算定するという手法を採用した裁判例は、以下のとおりです。
 
－競艇選手－
【東京高判平成９年１月２９日判決】
症状固定時３９歳の男性の事案
４７歳まで競艇選手としての収入（年５８０万６５９円）
その後、６７歳まで、賃金センサス男子高卒４５歳～４９歳平均賃金を基礎収入として逸失利益を認めています。
 
－競輪選手－
【広島地判平成１７年９月２０日判決】
症状固定時４５歳の男性の事案
５５歳まで競輪選手としての収入（４８歳まで年２２０４万９８７８円、５５歳まで年１６４２万円）
その後、６７歳まで、賃金センサス男子学歴別平均賃金を基礎収入として逸失利益を認めています。
 
－レーサ－
【東京地判平成１５年１０月２９日判決】
事故時３９歳の男性の事案
４５歳までレーサーとしての収入（年９１５万１８０７円）
その後、６７歳まで、賃金センサス男子大卒４５歳～４９歳平均賃金を基礎収入として逸失利益を認めています。
 
－パチンコ釘師－
【仙台高判平成８年１月２９日判決】
症状固定時４９歳の男性の事案
５２歳まで釘師としての収入（月額１２０万円）
その後、６７歳まで、賃金センサス男子学歴計年齢別平均賃金を基礎収入として逸失利益を認めています。
 
短期的に高額の収入を得ている、いわゆるデイトレーダーが事故に遭ったような場合にも、同様の考え方が適用される可能性があります。
したがいまして、デイトレーダーが事故に遭ったような場合には、適正な逸失利益を獲得するために、過去の実績や将来の可能性について、丁寧に主張・立証していく必要があるといえます。
 
 
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